船井総研ロジ物流コンサルタントの視点

船井総研ロジメンバー独自の視点でロジスティクスを論じるメールマガジンです。
物流業界で活躍する皆様の活動に直結する情報を発信していきます。

配信日:毎週木曜日

執筆者:船井総研ロジ株式会社物流コンサルタント     編集/発行:船井総研ロジ株式会社


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バックナンバー


2019年2月6日 第101回 配車プロセスを見直し、効率化を図りましょう
 

荷主企業は倉庫、工場、営業所拠点が日本全国にあり、荷姿も袋や段ボールケース、フレコンなど取扱商品によってさまざまです。
顧客もまた、日本全国にあるため出荷作業についても頻繁な変更や急な出荷などに追われることが予想されます。
例えば、荷主の物流部門などでは顧客や別工場への配送などの出荷指示において、変更があった場合は指示データの変更ではなく手作業による配車手配を行っているところもあるのではないでしょうか。
手作業での配車手配を行った結果、運送会社への手配が遅れてしまうことが考えられます。 (続きを読む)

2019年1月30日 第100回 いつまで「曖昧契約」続けますか!?
 

物流業界ではイレギュラーが頻繁に発生します。
例えば、
・入荷予定のない貨物が入荷される
・当日の出荷が直前にキャンセルされる
・受注締め時間を過ぎて追加オーダーを受ける
・緊急出荷が毎日何件も発生する
などが挙げられます。

イレギュラーを未然に防ぐことは大事ですが、商習慣上また相手先があっての事なのでなかなか発生件数をゼロに抑えることは困難です。 (続きを読む)

2019年1月23日 第99回 物流戦略を構築する前に考えること
 

当社メルマガを読んでいただいている方は荷主の物流部門担当者や、物流企業の方が多いと思います。
最繁忙期の年末を乗り越えてお疲れ様でした。
年が明け、繁忙を乗り越えて一息着きたいとお考えの方も多いことでしょう。

しかし、物流事業を中長期的に見ると年明けが最重要であるということをご存知でしょうか。 (続きを読む)

2019年1月16日 第98回 求貨求車システムの現状及び課題について
 

近年におけるITの進展は、物流の分野にも様々な側面で大きな影響を与えています。
物流業界では、WEB上で車両手配が可能な求貨求車サービスが注目されています。
求貨求車システムの成長は、荷主企業に物流事業者の選択肢の増加、運送費用の削減、
売上の機会損失回避や配車業務の効率化というメリットをもたらすと思われます。
しかし、実態としての成功例はほんの一握りという感が否めません。

そこで今号では、求貨求車システムの概要と現状の課題、その課題を解決する為に弊社が提供している求貨求車サービスについてご案内させて頂きたいと思います。 (続きを読む)

2019年1月9日 第97回 「こんなことにもお金をとるの?」物流時流に応じた輸送サービスの変化
 

物流事業者からの運賃値上げは止まらず、運賃だけではなく荷役料や
保管料、さらには事務作業料という若干曖昧になりがちな物流費項目
においても値上げが進んでいます。
この中で、物流コスト増への影響度が高い「運賃」において、
これまでは輸送の一貫としてごく当たり前に行ってきたことも、
今後はオプション料金として徴収されることが懸念されるサービスが
2つあります。

(続きを読む)

2018年12月26日 第96回 運送会社が荷主企業を選ぶ時代がやってきた
 

今年も早いもので、一年の締めくくりの時期になりました。
皆さまいかがお過ごしでしょうか。

今回は、「物流クライシス」が叫ばれる中で、荷主企業もトラック
運送事業者が現状抱えている課題と向き合い、安定的な輸配送業務を
持続的な基盤とするための取り組みが必要となってきています。

(続きを読む)

2018年12月19日 第95回 物流部の組織論
 

物流部の役割としては、大きく「企画立案」「計画策定」「物流管理」
「実運営」の4つに区分することが出来ます。
主な業務としては下記のようになるでしょう。 (続きを読む)

2018年12月17日 第94回 荷主が取り組むトラック確保策
 

深刻なトラック不足は日本国内の大きな問題です。
トラック手配ができなければ市場に商品を供給できなくなり、
企業収益に深刻な打撃を与えることになります。

弊社にお問い合わせいただく企業は既にお困りの企業もありますが、
今後を見込んで対策を始める企業が多数いらっしゃいます。
現時点では販売機会損失を生んでいない企業様でも、リスクは
どの企業も包含していると言えます。 (続きを読む)

2018年12月5日 第93回 現場改善専任者設置の重要性
 

2025年の大阪EXPOの開催が決定しました。
2020年の東京オリンピック開催に引き続き、西日本でも建築関係の
強力な労働力確保が進むことが容易に想定されます。

しかし、物流は経済インフラの一つとして不可欠な機能であるため、
労働力不足を理由に滞留させるわけにはいきません。
物流企業各社は「現場スタッフの省人化」を実現し、少人数でも
運用可能な現場環境を早急に構築する必要があります。

省人化の施策として大型マテハンの導入が挙げられますが、高額な
投資判断が必要となります。
そのため、多くの物流企業は自社努力(=現場改善)から進められる
のではないでしょうか。

今回は物流企業が現場改善を進める上で社内に「現場改善専任者」を
立てることによる有用性についてお伝えしたいと思います。 (続きを読む)

2018年11月28日 第92回 路線会社の業績からみた敬遠される商材とその対応策
 

路線会社の業績からみた敬遠される商材とは?

昨今では各物流会社から値上げ要請を受け、物流費が増大している荷主企業が
多いかと思います。
ドライバー不足を皮切りに各物流会社は値上げ基調になっているのも
また事実です。

特に大手・中堅の路線会社から値上げ要請を受けている荷主企業も少なくありません。
実際に各路線会社(福山通運社、セイノーホールディング社、岡山県貨物運送社)の
平成26年度と平成29年度の売上高と営業利益を下記に示しました。

各年度の売上高と営業利益から売上高対営業利益率を算出し比較すると、
各社共に向上していることが窺えます。 (続きを読む)



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